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相場が動くのはこんなときだ!


 

FXをしていてチャートを眺めていると、「おっ、おっ、おっ」というふうに相場が大きく動く時があります。

相場は基本的に買いたい人と売りたい人の需給関係でレートが決まるので、そのバランスが崩れたときにレートが動くことになります。

それでは一体どういったときに相場が動くのでしょうか?

その主な要因を解説します。

 

経済指標の発表

FXで頻繁に起こる大きな変動の要因はこの経済指標の発表です。

チャートを眺めていたら、なんか一気に動いたなあというときは大体この経済指標の発表によって動いていることが多いです。

経済指標とはその国の景気の良さ(または悪さ)を表す指標です。たとえばGDPの発表などです。

これはわかりやすいんですが、FXをやっていると意外と経済指標が多いことに気づきます。日本だけでも重要な指標は月に数個発表されています。GDPだったり、消費者物価指数だったり、住宅購入数とかたくさんです。

まあ当然発表される指標によって影響度が異なってくるんですが、月一で発表される米国の雇用統計なんかは毎月お祭り騒ぎです。といってもFXトレーダーの間だけですが。

そう単純にいかないこともあるんですが、基本的に米国雇用統計が予想より好調だった場合は円安(円が売られてドルが買われる)方向に大きく動きます。

 

金融政策の変更

金融政策の変更はかなり相場が動くポイントとなります。

金融政策とはその国の中央銀行が行う経済政策のことで、物価や通貨の安定のために、または景気対策として金融緩和や金融引き締めといった政策を行います。日本では日本銀行(日銀)が中央銀行にあたります。

金融緩和とは簡単に言えば、市場にお金を流すことで、引き締めは逆に市場からお金を回収することです。

景気が悪いときは市場にお金を回して、お金が循環するようにしますし、景気が過熱気味のときは金融引き締めを行って、市場からお金を回収します。

そのためこういった金融政策の変更が発表されると相場が大きく動きます。

ニュースで聞いたことがあるかもしれませんが、過去日銀の黒田総裁が金融緩和の政策を発表したときには「黒田バズーカ」と呼ばれるほど、相場が円安に傾きました。

 

中央銀行による為替介入

これも中央銀行の政策の一つなのですが、中央銀行が大量の通貨を購入して相場を動かすことがあります。

なぜこんなことをするかというと、急激な為替変動が起こった時に、その変動が行き過ぎていて、悪い影響を与えるとなったときに中央銀行自ら逆の取引を行って、相場を戻すのです。

例えば日本でいえば2010年のリーマンショックの際に、急激に円高になり、1ドル77円台になったことがあります。円高は輸出企業にとって収益の悪化の要因となります。日本は輸出企業が稼いでますから、円高は望ましくないわけです。

そのため日銀が介入して、円安方向に相場を無理やり変更させたことがありました。これはネット上で「日銀バズーカ」と呼ばれましたね。

まあこの介入は好き勝手できるわけではなく、相手国の存在がありますから(相手国にとっては逆の相場変動になっている)、本当に行き過ぎたときにしか行いません。

 

 


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